Student

受講生の声

尾崎 文則さん

メンバー主導の組織が成果をもたらす

尾崎 文則 さん

公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン
パートナーリレーションズ部 副部長 ※ 肩書は2021年12月時点
(2020年10月受講開始)

民間企業のプロフェッショナルファームから、公益法人に転職された尾崎さん。転職当初は、前職までのマネジメントスタイルを踏襲していらっしゃいましたが、やがて、非営利組織により適したマネジメントスタイルがあるのではないかと、異なるアプローチを模索されるようになりました。現在は、マネジメントにコーチングを取り入れることで、メンバー一人ひとりのWantにアクセスし、主体性を促すアプローチをすることで、NGOの活動を支える個人支援者数の増大という成果を出し続けていらっしゃいます。

チームマネジメントスキルを高めるために、コーチングを活用

セーブ・ザ・チルドレンを含む非営利組織は、社会的価値の創造を追求した、極めてミッション・ビジョンドリブンな組織です。セーブ・ザ・チルドレンには「すべての子どもにとって、生きる・育つ・守られる・参加する『子どもの権利』が実現されている世界を目指します」というビジョンへの強い共感から、それぞれの分野の専門家が集まっています。セーブ・ザ・チルドレンのビジョンに共感し民間企業から転職した私は、使命を感じる仕事に、非常にやりがいをもって取り組んでいました。

ただ一方で、それまでの自分のマネジメントスタイルを変える必要性も同時に感じていました。前職までのマネジメントスタイルは、前職の組織に合ったものであり、決して新しい組織に適切ではないと感じるようになったからです。

そんな時、事務局長が職員に向けたスピーチの中でお話しになった「はやく行きたければ一人で進め。遠くまで行きたければみんなで進め」という言葉が胸に刺ささりました。短期的な成果を求めるあまり、トップダウン型の強いリーダーシップに偏重していたことを自覚し、中長期的な成果を実現するためには、主体的、能動的、自律的なチームを作りあげる必要性を再認識しました。

そこで、より中長期的な成果に結びつけるチームマネジメントスキルを高めるために、コーチングを学ぶことになりました。

"追われる仕事"から"自らやりたい、やるべき仕事"へ

コーチ・エィ アカデミアのオンラインクラスで学ぶ中で、マネジメントスタイルの"手数"が増えたという実感があります。これまでは自分が指示を出すというやり方が中心でしたが、コーチングという手法を手に入れ、指示や命令から問いかけることに変化したり、私のスタンスとしても、メンバーのゴール達成へ向けて伴走するという立場をとるようになりました。

また、これまでメンバーと話す時は、短期的な組織の成果、つまり重要かつ緊急であるテーマに焦点を当てていましたが、中長期的なスタッフの成長など、緊急性は低いものの重要なテーマについても話すようになりました。

そのプロセスで感じたのは、モチベーションの源泉とは、チームの主体性、能動性、積極性、自律性であるということ。

"追われる仕事"から"自らやりたい、やるべき仕事"へと変化していきました。チームのメンバーにとって、それまでは、指示を受け、指示をひとつひとつこなしていくことに追われることが多かったように思います。いまでは、メンバーから「このような課題があるので、このようなことに取り組んでいこうと思う」という提案を受けることが多くなっています。

メンバー主導の組織がもたらす、さらなる成果の創出

チームメンバーとの伴走により、共に成果を創出してきた結果、この3年間で、セーブ・ザ・チルドレンの活動を支えてくださる個人支援者のうち、新たに支援を始めてくださる方の数は、年間あたりで約2倍になりました。また、個人の支援者の方から提供いただける活動資金の規模も約1.4倍になりました。このことは、最も脆弱で社会の周縁に取り残された子どもたちへの支援を広げられるということに他なりません。

次の3年間は、さらにチームメンバーの主導により、一層支援者の輪を広げ、子どもたちへもたらされる変化を大きなものにしていきたいと考えています。

新たな企業価値の創造を目指す手法

近年、企業においても社会的責任や社会的価値への関心がさらに高まり、新たな働き方、デジタルトランスフォーメーションなど、これまでの企業のありかたを変えていくような変革の時代に突入しています。トップダウン型のアプローチのみならず、社員ひとりひとりの創造性、自主性を引き出し、新たな企業価値の創造を目指すひとつのマネジメント手法として、コーチングは必ず役立つものだと思います。

コーチングを学ぶ企業の管理職の方がさらに増えていくことを願っています。そして、そのような企業の皆さまとともに、子どもたちを取り巻く社会課題の解決に向けて、コレクティブアクションを推進していきたいと考えています。


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